ECナビ会員を対象としたアンケート調査【2022年版】
10,197件の回答でわかった「ふるさと納税」の利用状況について

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO (東京都渋谷区、代表取締役：古谷 和幸)が運営するWebメディア『ECナビ』は、2022年12月20日、ECナビ会員を対象に、「ふるさと納税」利用状況に関するアンケート調査を実施いたしました。

■調査概要
調査内容　：ふるさと納税に関する調査
調査日　　：2022年12月20日(火)
調査対象　：ECナビ会員の18歳以上の男女
調査回答数：10,197件
調査方法　：ECナビ会員を対象としたインターネット上のアンケート調査

■主要な調査結果
1)アンケートに回答したECナビ会員属性

今回、ECナビ会員を対象としたアンケート調査に回答した男女比率は、「男性：58.6%」「女性：38.3%」、もっとも多く回答した年代は「50代」で全体の31.2%となりました。

職業では、「会社員：40.0%」の回答がもっとも多く、年収は「100万円以下：25.1%」「100〜300万円：23.3％」「300〜500万円：21.8%」の順となりました。

2)ふるさと納税の利用状況について

昨年までにふるさと納税をしたことがある方は22.0％、今年ふるさと納税をした（またはする予定）の方は19.7％となりました。

3)今年ふるさと納税をされた方の利用状況について

今年のふるさと納税の寄付金額については1人あたり1〜3万円未満と回答された方が27.0％で最も多く、1つの自治体あたりの寄付金額は「1万円未満」が37.0％、1つの自治体にのみ寄付した方は20.2％で複数自治体に寄付する方は全体の8割程度になりました。

「今年ふるさと納税は何月にしましたか」という質問に対しては、12月（これからする予定も含む）と回答された方が32.3％と最も多くなり、毎年同様に今年も12月がふるさと納税の一番盛り上がる時期になりそうです。
また、「ふるさと納税でどのジャンルの返礼品を選んだか」については、肉（牛肉、豚肉、鶏肉など）が23.3％、魚介（まぐろ、うなぎ、かに、うになど）が18.5％、米（白米、玄米、お餅なども含む）が15.0％と食品系に人気がありました。

ふるさと納税をする際に、「楽天ふるさと納税」や「さとふる」等のふるさと納税ポータルサイトを利用する方は9割以上と利用率が高い一方、ふるさと納税をする際にポイントをお得に獲得できるポイントサイトを経由した方は55.9％となりました。

ECナビでは、ふるさと納税の返礼品を自治体や返礼品のジャンル、寄付金額で絞り込みをして検索することのできる「ECナビふるさと納税返礼品検索」や、ECナビ経由で寄付するとポイントがもらえるふるさと納税ポータルサイトをまとめた「ECナビふるさと納税特集」など、簡単お得にふるさと納税ができるコンテンツを用意しています。

グループ会社の「ふるさと本舗」では、2022年12月31日まで、対象者に最大で寄付金額の11%を還元する年末感謝祭キャンペーンを開催しています。
https://cartaholdings.co.jp/news/20221201_1/

今年のふるさと納税がまだの方や、今年ポイントサイトを経由せずにふるさと納税をした方は、ECナビやふるさと本舗をご利用ください。

■『ECナビ』について
利用者数日本最大級の「毎日貯まるポイントサイト」。アンケートに回答したりネットショッピングをするだけでECナビポイントが貯まります。日本記念日協会より7月1日を「ポイ活の日」と認定されました。

■『ふるさと本舗』について
ふるさと納税を通じた自治体への寄付ができる、全国の美味しい特産品に特化したポータルサイトです。ふるさと納税制度をきっかけにした、自治体・事業者・寄付者の継続的な関係構築を支援し、関係人口(※)の創出・地域活性化に取り組んでいます。今後も、さらなる機能改善や賛同して下さる自治体の拡充を行うとともに、ユーザーの要望を取り入れつつ、自治体と共同で、ふるさと本舗オリジナル返礼品なども進めてまいります。

■DIGITALIOについて
DIGITALIO(デジタリオ)では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」やポイント交換サイト「PeX」、無料ウェブ百科事典「コトバンク」、マンガ百科事典「マンガペディア」、デジタルギフト「デジコ」、販促キャンペーンツール「キャンタ」、給与前払いサービス「Remone」など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。

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