PORTO、空港内デジタルサイネージへの広告出稿におけるブランドリフト調査で、広告効果を計測

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、統合マーケティングプラットフォーム「PORTO(ポルト)」を運営する株式会社PORTO(東京都渋谷区、代表取締役：吉田 大樹)は、全日空商事株式会社(東京都港区、代表取締役社長：國分 裕之)と共同で、空港のデジタルサイネージへの広告配信において、各種ブランドリフト効果を調査・検証しました。その結果、企業および商材に対する興味度や利用意向が広告接触によってリフトアップすることが分かりました。
PORTOは、今後ともOOH広告の新しい価値創出を図るとともに、各企業のマーケティング活動を支援してまいります。

広告キャンペーンおよび分析概要
広告主　：CHARIS&Co.
訴求内容：SPICARE
調査期間：2023年2月18日～2023年2月20日
調査場所：羽田空港、長崎空港、熊本空港、宮崎空港、鹿児島空港
調査内容：CHARIS&Co.およびSPICAREのブランドイメージを、広告接触者・非接触者で比較
調査対象：広告接触者100人、広告非接触者100人

広告掲載イメージ

広告接触者・非接触者の比較

広告接触により、商材の認知、利用意向の向上に寄与し、特に広告認知が大幅にリフトアップ。

広告接触者・非接触者の商材に対するイメージ比較

広告接触者と非接触者でCHARIS&Co.のSPICAREに対するイメージを比較。
「高級感がある」など、いくつかの項目でリフトアップ。
一方でコストパフォーマンスについてはリフトは見られなかった。

広告接触後の行動

空港にて広告に接触することで、検索や購買などのアクションに繋がることが確認できた。

■「PORTO」について
「PORTO」は、ブランディングを重視するブランド広告主が安心して出稿できる統合マーケティングプラットフォームで、オフラインで出稿されているラジオ広告と同じフォーマットでオーディオ広告のプログラマティック配信ができる「PORTO Premium Audio」や「PORTO Premium DOOH」などを提供しています。現在、オーディオ、インストリーム、DOOH、プレミアムディスプレイなど、オンライン・オフラインをまたいだ多様なフォーマットを、統合計測・管理・配信できる、唯一無二の統合マーケティングプラットフォームです。

【株式会社PORTO】https://portodsp.co.jp/

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